世界を救う大豆ミート「DAIZNEXT DRY-1」

ご挨拶

初めまして。株式会社食の力 コーポレーションの福原和輝です。

私たちは「大豆の力で世界を変えていく」を経営理念のもとに、大豆の生産や大豆を使った商品の開発、その商品を多くの人に届けるための飲食業に従事しています。

日々気候変動は進行し、私たちや未来の子供たちの未来が危険にさらされています。

私たちはこの課題に立ち向かい、地球と健康を守るための解決策として、

山形県産の大豆（さとのほほえみ）を加工処理した大豆ミート「DAIZNEXT DRY-1」を開発しました。

この大豆ミートは、皮ごと、油脂ごと、丸ごと使用し、二酸化炭素排出や水の使用量を削減することに貢献します。

「DAIZNEXT DRY-1」は環境に優しい

大豆ミートは畜産肉と比べて、できるだけ少ない資源で作ることができるので、とても環境にいいのです！

牛肉と大豆ミートで同じ量のハンバーグを作った時には大きな違いがあります。

「DAIZNEXT DRY-1」は身体にも優しい

おすすめの食べ方

大豆ミートは沸騰させたお湯に10分ほどいれ、ザルにあげて冷水で２回ほど流すと

とてもふわふわな、まるでお肉の感触の大豆ミートに変身します。

大豆ミートと聞くと「おいしくない」「物足りない」とマイナスの印象を持っている方も多いのではないでしょうか？

「DAIZNEXT DRY-1」大豆ミートはみなさんのイメージを覆す、万能なふわふわのお肉です。

ハンバーグにするもよし！

キーマカレーもよし！

ミートソースにするもよし！

味付けを変えるだけで、お子さんからお年寄りの方までどんな方にも美味しく食べていただけます。

お肉と違って保存期間が長いため、急に食材が必要になった時もご家庭に1つあると役立つこと間違いなしです。

私たちはみなさんの食卓の５回に１回をこの大豆ミートに換えていただき、美味しく社会に良い選択をとっていただきたいと思っています。

他の大豆ミートとは違う！

モニターに参加していただいた方に嬉しい感想をたくさんいただきました！

食糧危機に取り組む理由

私たちの目標は、多くの人々が気候変動に配慮しつつも美味しく食事を楽しむことです。

世界の人口は2023年に80億人を突破し、2050年代には100億人を超える勢いで増加しています。それにより、飢餓人口が増加しています。

紛争、気候変動、経済危機などの要因がありますが、特にCOVID-19パンデミックの影響で大きく増加し、世界の飢餓人口は2021年に約8億2800万人に増加しました。

さらに、タンパク質危機と呼ばれる問題が指摘されており、2025年以降、需要と供給のバランスが崩れる恐れがあります。
そんな食糧危機を「大豆ミート」の力で解決したいと考えています。

クラウドファンディングの目的

当プロジェクトでは、「DAIZNEXT DRY-1」大豆ミートの新発売を広く告知し、大豆ミートの普及を図るためにクラウドファンディングを立ち上げました。

資金の使い道は、大豆栽培や大豆ミート製造に使用することで、国内の大豆生産の向上や自給率の向上につなげます。

最初の目標は50万円。1人でも多くの人にこの大豆ミートを食べていただきたいと思っています。

また、タンパク質危機への対策として、国内でのタンパク質供給を増やし、海外への食料依存を軽減することも目指しています。

クラウドファンディングにご支援いただいた方々には、実際に「DAIZNEXT DRY-1」を楽しんでいただき、新しい選択肢となるきっかけになれば幸いです。

お好きな味や食べ方で1人でも多くの方に楽しんでいただきたいです！！

最後の挨拶

私たちのプロジェクトは、経営理念の実現と明るい未来への成長を目指しています。

大豆ミートの普及により、食料問題やタンパク質危機への解決に貢献し、世界の飢餓人口の減少に寄与したいと考えています。

創業者の福原弥八郎の言葉にある「お客様の欲しいもの・欲しい時に欲しいだけ」を忠実に守りながら、私たちは10年後・20年後の明るい未来に向けて成長し続けます。

〜自己紹介〜

福原和輝
1975年生まれで、山形県新庄市出身です。
桜美林大学卒業後、2000年に物語コーポレーションに入社し、「焼肉きんぐ1号店」のエリアマネージャー
2007年にニッパンに入社
2010年に家業である「海鮮問屋 マルハ福原鮮魚店」に入店し
2014年に食の力コーポレーションを設立

株式会社食の力 コーポレーション

健康・環境に優しい次世代代替肉を開発・販売している会社です。山形県産の大豆を使用した「山形大豆ミート」は、皮ごと、油脂ごと、丸ごと使用した新しい大豆加工品で、地域の野菜の「旨み」を掛け合わせた「やさしい大豆シリーズ惣菜」を展開しています。SDGsに食の側面から貢献したいという想いから、大豆栽培から大豆惣菜製造、販売までできることが強みです。

2022年度より「農地所有適格法人」、2023年より「山形県新庄市の認定農業者」になり、2030年までに耕作放棄地や休耕田を使用し、大豆栽培を40ヘクタール（年間120ｔ）まで進めていきます。